チューリッヒ生命は3月27日から3月30日にかけて、全国1000人のビジネスパーソンを対象にストレスについての調査を実施した。ストレス原因のほか、「働き方」に関する制度の導入とそれに伴うストレス、残業時間、有給休暇取得などについて聞いた。調査は今年で4回目。
その結果では、勤務先でのストレス要因１位は「収入（経済面）」となった。調査以来初の１位となり、働き方改革による残業時間減少や新型コロナウイルス感染症の影響による不安がうかがえる。２位は「仕事の内容」、３位は「上司との人間関係」。前回までの調査と比較すると「上司との人間関係」は4年連続、「仕事の内容」は3年連続でトップ５に入っており、多くの人が悩んでいるようだ。
「働き方」に関する制度については、新型コロナウイルス発生前から「フレックス」「在宅勤務」、「再雇用」などの制度を導入していた企業は３割だった。制度導入によるストレスの１位は「社内スケジュールが調整しづらい」ことで、「収入が減った」「隠れ残業や仕事の持ち帰りがある」が続いた。一方で「ストレスを感じていない」も多く、年代別では50代が最多。
有給休暇の取得では「希望通りに取得できた」が62.９％に上ったが、希望通り全ての有給休暇を取得できたのは全体の23.８％に留まった。2019年4月から有給休暇５日間の取得が義務化されたが、29.6%が5日未満だった。
今回の調査では、半数の人が働き方に新型コロナウイルスの影響があったと回答。新たに導入された制度で最も多かったのは「時差出勤」（22.６％）で、「在宅勤務」（19.2％）、「既存の在宅勤務制度の取得条件緩和」（14.6％）、「時短勤務」（12.６％）、「フレックス」（7.２％）が挙げられた。「緊急事態宣言」を受けて、今後さらに新たな働き方に関する制度を導入する企業もあると予想されるが、同社では、不安な状況下で「ストレス」のケアにも重点を置く必要があるのではないかと提言する。
